高等学校日本史A

日本史Aとは、近代以降の日本の歴史をまなび、現代社会の情勢を理解する科目である。

第一章 明治維新

ペリー来航

 アヘン戦争(1840~1842)で清がイギリスに負けたのち、イギリス軍艦が日本に来航するかもしれないという情報をうけて、1842(天保13)年、老中水野忠邦は異国船打払令を緩和して天保の薪水給与令を出し、外国船に薪や水、食料を供給することにした。
 それから、諸国は日本に開国をもとめだした。1846(弘化3)年には長崎にフランス艦隊、浦賀にビッドル率いるアメリカの東インド艦隊が来航したが、幕府は鎖国の姿勢を崩さなかった。
 メキシコとの戦争が終わって寄港地を求めていたアメリカは、1853(嘉永6)年、東インド艦隊司令長官のペリーに軍艦(黒船)を率いさせて浦賀に国書を提出するために派遣した。ペリーの強硬な態度におされた幕府は国書を受けとるが、回答は翌年までまってもらうことにした。その後ロシアのプチャーチンも長崎に来て、開国や国境の画定を求めた。これを知ったペリーは、1854(安政元)年、再び来航して日米和親条約(神奈川条約)を結ばせた。その内容は以下の通りである。
 ①下田と箱館の開港    
 ②総領事の駐在
 ③片務的な最恵国待遇
 ④難破船乗務員の救助、燃料や食料の提供

これについで英仏露とも同様の条約を結んだ。このうち、ロシアとの条約を日露和親条約といい、日露の国境は択捉島と得撫島の間とし、樺太(サハリン)は両国民の雑居地とすることを決めた。また、下田と箱館に加えて長崎も開港することを決め、最恵国待遇により、他国にも長崎を開港することになった。

安政の改革

 従来、幕府の政治は将軍と譜代大名で主に行っていた。しかし、ペリーの来航によって日本全体が外国の脅威に晒されることになり、老中阿部正弘は方針を変えて朝廷や外様･親藩大名を含む幅広い人から意見を聞くことにした。そして、前水戸藩主徳川斉昭(親藩)を海軍参与として幕政に参画させた。また、江戸湾に海上砲台(台場)を築き、長崎に海軍伝習所を設置した。さらに、江戸に蕃書調所(前洋学書)や講武所をもうけ、大艦建造の解禁、製鉄所の建設(横須賀、長崎)、造船所の建設(江戸石川島)を行った。この頃、勝海舟(幕府海軍創設)、江川英龍(伊豆韮山に反射炉建設)、高島秋帆(砲術の指南)らが登用された。この一連の改革を安政の改革という。

日米修交通商条約

1856(安政3)年、アメリカ総領事ハリスが下田に着任し、アロー戦争でのイギリスの動きを背景に通商条約の締結を求めた。この時の老中堀田正睦は、孝明天皇に調印の勅許を求めたが得られず、失脚した。しかし、大老井伊直弼は勅許を得られないまま1858(安政5)年、日米修交通商条約に調印し、ついで蘭･露･英･仏とも同様の条約を結んだ(安政の五カ国条約)。