センター試験 倫理、政治･経済対策

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総説

倫理分野・政治分野と経済分野から幅広く出題され、学習の達成度を問うものである。問題はほぼ全ての問題(リード文は異なることがある)が倫理と政治・経済との共通問題であるが、2013年度以降この科目独自問題が2問程度出題されている。政治・経済分野の独自問題は2015年度に初めて出題された。なお、2016年度は独自問題の出題はなかった。

傾向

センター試験初回の平成2年度から8年度までも｢倫理，政治・経済｣という形で実施されてきた。センター試験初期時代、現在共に前半の3問が倫理分野から、後半の4～7問が政経分野からの出題である(最近は倫理3問、政治1問、経済1問、政経総合1問の6題となっている)。

総説欄でも述べたが、ほぼ全ての問題が倫理又は政治・経済と同じ問題を使用する。このため、各単元の対策についてはセンター試験 倫理対策、センター試験 政治･経済対策を参照してほしい。

備考

私大文系の場合センター試験では公民2単位も利用可能である上に、個別の試験も政治・経済のみが指定されており倫理を必要とする大学はほぼない。一方で、国公立の場合、センター試験の地歴公民は4単位科目(地歴のBとこの科目)しか受験出来ない大学が多く存在する。その結果として、この科目を受験する人は国公立志望であることがほとんどである。

地歴公民は2科目受験必須とし、片方は4単位科目受験必須としているが、片方は2単位科目でも可能としている大学が稀に存在する(代表例:京都大学経済学部論文方式)。この場合、地歴公民では同一名称がつく科目は受験できないため、地歴選択の場合もう一科目勉強しないといけないが、この科目を選択している場合、現代社会を選択することが出来るため負担を軽減させることが出来る。このような大学を志望している場合は現代社会との併用も検討すると良いだろう。