貨幣需要

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１．古典派の貨幣需要

貨幣数量説より、

M・V＝P・Y

k=1/V

である。

ここで

• M はある期間中の任意の時点tにおける流通貨幣（通貨）の総量
• V は貨幣の"流通速度"　（特定期間内に人々のあいだで受け渡しされる回数：貨幣の回転率のようなもの）売買契約の約定回数
• P はある期間中の任意の時点tにおける物価水準（通常は基準年度を１としたデフレータ）
• Q は"取引量" （特定期間内に人々のあいだで行われる取引量(quantity)の合計）

である。

貨幣需要関数は

M/P＝ kY

となる。つまり、古典派では貨幣需要は実質所得Ｙに比例して大きくなる。

２．ケインズの貨幣需要Ｌ

① 取引的動機

商取引で必要になる貨幣。

② 予備的動機

万が一の支出に備えるための貨幣。

①取引的動機と②予備的動機をあわせて取引需要（Ｌ1）という。取引需要Ｌ1は所得Ｙに応じて需要が増大していく。

前述の古典派は取引需要しかない

取引需要Ｌ1 は実質所得Ｙの関数であるからＬ1(Y)と表す。

③ 資産需要Ｌ2(i)

名目利子率iが高いと、貨幣を保有することは名目利子率iの分だけ機会費用となるから、貨幣より債券を購入しようとする。

逆に利子率iが下落してくると債券が割高になり、今後値下がりの恐れが出てくるので貨幣で持とうとする。

低金利の下限まで行くと、まず上述のように人々にとって債権を購入する利点がなくなるが、その結果さらに人々は「債券価格が値下がりするだろう」という予想をする。債券価格は人々の予想によって決まるので（ケインズの「美人投票」）、その結果、債券価格が高止まりする可能性が高まり、つまり今後値上がりより値下がりのリスクが大きくなってしまうことから誰も債券を購入せず、貨幣で持とうとする。（利子率はこれ以上下がらない）。これを流動性の罠という。

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