高等学校情報/社会と情報/メディアリテラシー

テレビは広告である

用語：メディアリテラシー media literacy

テレビのコマーシャルでは、商品の宣伝を行ってます。テレビ番組は、スポンサー（spomsor）の企業から、制作費をもらって、番組をつくっています。スポンサーとは、宣伝などのために、誰かに資金提供をする企業や団体のことです。

（※ 検定教科書の範囲内。実教出版の教科書。『情報と社会』あたりの時代。「情報I」時代には無い）

このように、メディアは宣伝にも使われます。

そして、高校生が知っておく必要のあることとして、テレビのコマーシャル以外でも、テレビでは、なにかの宣伝が行われます。

たとえば、政治の報道ニュースなどが分かりやすいと思いますが、同じ政策や政党に対しても、テレビ局によって意見や賛成・反対が違います。

これは、そのテレビ局の、政治に対する意見の宣伝でもあるわけです。

そして、なにも政治にかぎらず、じつは、いろんな宣伝が行われます。たとえば、子ども向けのアニメなら、そのアニメ番組じたいが、そのアニメのイラストなどをつかったオモチャを売るための宣伝でもあったりするわけです。

（※ なにもウィキブックス著者がテレビ嫌いとか子供向けアニメ嫌いとかではなく、検定教科書でも、東京書籍や実教出版や第一学習社などが、テレビ番組とはそもそも宣伝、とかいう感じの意見を紹介している。）

また、たとえ番組そのものには宣伝の意図がうすくても、番組途中で入るコマーシャル映像の時間に、広告主が、そのテレビ番組の視聴者へ売りたい商品の広告が入ります。

たとえばスポーツ番組なら、あいだに入るコマーシャルにはスポーツ商品のコマーシャルを、というような感じだったり。

説明の簡単化のため、テレビを例に広告との関連を説明したが、何もテレビだけにかぎらず、新聞でも雑誌でもラジオでも、なにがしか、そのメディアをつくっている人たちの商売の都合で、そのメディアが造られています。

このように、メディアは、つくり手の都合で、つくり手やスポンサーに都合のよい情報だけが放映・出版されていたりします。

なので、メディアから得られる情報は、鵜呑み（うのみ）にしてはいけません。

ゴーストライター

※ 第一学習社の副教材資料集『情報モラル』にゴーストライターについての記述がある。

テレビや雑誌などで、ある作品の製作スタッフ一覧などで紹介される作家の一部は、じつは実際には作家でない場合もあります。

たとえば、ある出版社などが、その会社の新人作家（仮にA氏とする）を売りたいために、別人の有名な作家さん（仮にB氏とすう）に報酬を払って依頼して作品を作ってもらい、しかし作品の発表ではA氏が作者として発表するような手口です。

このように、実際の作家と名目上の作家とが別人の場合を ゴースト ライター といいます。

インターネットの普及するずっと前の時代から、ゴーストライターはたびたび問題になっています。

日本の著作権（著作者人格権）では、作品の公開のしかたも作者じしんが決められるため、ゴーストライターを違法とするのは難しいです（※ 第一学習社の見解）。なので、観客はダマサレないように自分たちで気を付ける必要があります。

ステルス マーケティング

※ ステルス マーケティング は高校の範囲であることを確認ずみ。（※ 東京書籍の『新編 情報と社会』（平成29年度版に記述がある。）

動画投稿サイトなどで、企業に雇われている作家が、スポンサーのないアマチュア作家のふりをして、動画を投稿して（ 無料で閲覧できるように）発表するような事例もあります。

なんのためにこういうことをするかというと、宣伝などのためです。

このように、宣伝であることを隠して宣伝することを ステルス マーケティング（stealth marketing） といいます。 （東京書籍『情報II』に傍注で英訳あり）

※ 学生は、けっして単に「ステルス マーケティング」という言葉だけを覚えるのでなくて、その背景事情も理解しよう。そもそも動画などのコンテンツを作るのには お金 がけっこう掛かるという事を理解しておこう。製作期間と製作費用として、たとえば1ヶ月以上もの時間とその分の お金 と 時間が掛かるような作品を、なんの見返りもなく発表する作家がどれだけいるのかという事を、考えよう。

2023年現在、ステルスマーケティングは景品表示法などで規制されており、なので「広告」「プロモーション」「PR」などとアピールする必要があります（※ 東京書籍『情報II』）。もしそのアピールが無かったり、アピールの存在が分かりづらい方式だと、ステルスマーケティングだと認識される場合があります。

※ 2023年時点、東京書籍『情報II』以外はステルスマーケティングを検定教科書では扱ってない。（ただし『情報モラル』などの資料集など副教材なら他社が扱っている可能性もある。）

その東京書籍ですら、『-新編- 情報I』ではステルスマーケティングを扱ってない。まあ、ウイルス対策などの教育と比べればステマ問題を教える優先性は低い。

メディアはステーキのミディアムと同じ

media は日本語では「メディア」と言いますが、英語の発音は実は「ミーディア」に近いです。

ステーキの焼き加減の中くらいのミディアムと同じような発音です。なお、ミディアム medium も、英語の発音は本当はミーディアミムに近いです。

※ 英語の入試問題で発音問題とかで出されそうなので、いちおう紹介。たぶん英単語集にも「発音注意」とか赤字で書いてあります。

つまり、media は medium の派生語です。

細かな発音をそのまま暗記するよりも、「ステーキの焼き加減でつかうミディアムの派生語が、メディアリテラシーの前半『メディア』の本当の発音」と覚えたほうが記憶に残ります。

さて、高校の理科の「物理」科目では、波の振動を習うのですが（文系コースの人は習わないかもしれません）、

波を伝える「媒質」（ばいしつ）のことを英語でミーディアム　medium と言い、それの派生語が上述のミーディア media であり、またこの medium 自身もステーキのミディアムと同じ単語です。

たとえば例文、

The air is a medium for sound waves. 　　空気は音波の媒質である。

※ 三省堂 グランドセンチュリーを参照。辞書では「媒体」だが、物理教科書に合わせて「媒質」にした。

こういうのを知ってると、なんか偏差値が高そうに見えそうですね。

一次情報と二次情報

実際に自分の目で確かめたとか、政府の統計など余計な判断が加わってない情報、あるいは、それらに近い情報を一次情報と言います。

一方、他人の選別や加工が加わった情報のことを二次情報と言います。（※数研出版『情報I』、東京書籍『情報II』）本やインターネットなどの情報はふつう、二次情報です（東京書籍）。

アンケートやインタビュー、実験などによって得られた情報は一次情報です。（東京書籍）

一次情報は集めるのに時間が掛かるため、二次情報も集めざるを得ません（数研）。

なので、二次情報は検証しなければなりまｓん。

検証の際、同じ人からの情報を聞いても、あまり意味がありません。（ウソつきは、つじつま合わせをするので）

なので、情報を検証する際は、別の情報源の情報と、比較しましょう。このように、情報を別の情報と照らし合わせることをクロスチェックと言います（※ 実教I、数研）。

情報だけを見るのではなく、情報の発信者がだれなのかを見る必要もあります。発信者に都合の悪い情報はふつう、省略され、伝えられません（東京書籍）。これは別に情報発信者がダマそうとしているのではなく、メディアなどには字数や発表時間などに限りがあるので、発信者の考えと関係ない情報は必然的に省略されるという側面もあります。

広告は操作されている

ネットの広告は、決して全国一律ではなく、ユーザーの履歴や位置情報ごとに、統計的にもっとも宣伝効果の高いように、広告サービス会社のアルゴリズムなどによって操作されています（※東京書籍『情報II』）。これを「ターゲティング広告」と言います（※東京書籍『情報II』）。

べつに悪意とかではなく、単に広告の閲覧者に効率よく、欲しそうな商品の情報を展示しているだけですが、しかし広告を見る観客側がこのことを知らないと、つい、自分たちが社会の中心かのように観客側は錯覚してしまいます。

エコーチェンバーやサイバーカスケードなどの原因のひとつになりかねません。

なので、特にネットの広告などで、文化やら世相などを判断するのは、やめましょう。

なお、ネットショッピングなどで、「おすすめの商品」などが表示される機能のことを「レコメンデーション」と言います（※ 日本文教出版 II）。このレコメンデーションでも、閲覧履歴や購入履歴だけでなく、実際には位置情報なども参照しているものと思われます（※ 日本文教出版 IIの見解）。

なお、閲覧者本人だけの購入情報を参照するのではなく、その閲覧者と似た別の購入者の情報も参照して、レコメンデーションなどの結果は表示されます。この技術を「協調フィルタリング」と言います（日本文教出版 II）。

検定教科書には無い話題ですが、ツイッターなどのSNSも、閲覧者の履歴などをもとに、提示する情報を決めるアルゴリズムがあります。

こういうアルゴリズムの存在を知らないと、SNS自身の仲間内で交流できる特性ともあいまって、エコーチェンバーなどの原因にもなりかねません。

友人どうしの情報も、うさんくさい

テレビや雑誌の情報が宣伝ばかりで、うさんくさいと思うかもしれません。

だからといって、友人どうしの話や、保護者から聞いた話を鵜呑みにするのも、それはそれで危険（きけん）です。

だますつもりが無くても、間違った情報を伝えてしまう場合もあります。

根拠の乏しい うわさ話 やデマに気をつけようとしても、けっしてデマを広めている相手は、事前に「この話はデマなんだけど、じつは○○・・・」とか言ってくれませんし、「この話は事実無根のうわさ話なんだけどね、じつは○○・・・」とかも言いません。

デマを広めている相手は、じぶんが広めている情報が、デマだとは気づいてないからこそ、悪気（わるぎ）なく広めてしまいがちなのです。 そして、その話を聞いた人も、相手に悪気が無いから、ついつい安心して、てっきり正しい情報だろうと、誤解しかねないのです。

このように、人から聞いた話も、鵜呑みにしてはいけません。

そして、あなた自身も、デマを広めないように、気をつけないといけません。

インターネットの情報も、うさんくさい

友人どうしの情報ですら、デマが広まってしまう場合もあります。

まして、インターネットの情報は、相手は、友人でもなければ、保護者でもないので、最初っから、世間をだまそうとする、悪意のある人すら、います。

また、たとえ悪意が無くても、まちがった情報を正しいと信じていて、デマを広めてしまう人だって、インターネットにも、当然、います。

また、インターネットでは、個人が手軽に情報発信できることもあり、あまり検証をされてない情報でも発信できてしまいます。

参考: 各メディアの特性

※ 範囲外

書籍や新聞や放送など、さまざまなメディアがあるが、どのメディアも自分たちに都合の悪いことは発表しないので、複数のメディアを組み合わせて検証する事が必要である（クロスチェック）。

※ 「クロスチェック」とは、情報の信ぴょう性を確かめるために、複数の情報源から得られた情報を比較すること。（実教出版『情報I』、開隆堂『情報I』） 新聞などのメディアに限らず、「クロスチェック」と言う言葉を使う。

たとえば、日本の学校教科書を読んでも、小中高の教育内容に対する批判や、文部科学省に対する批判は書かれていない。

同様に、新聞を読んでも、日本の新聞社に対する批判や、記者クラブ問題の是非などの論争は書かれない。同様に、テレビ報道では、テレビ電波の「電波利権」などといわれる問題はまず報道されない。

上記の事を踏まえたうえで、さらにそれぞれのメディアの特性を学んでいこう。

書籍

書籍は、ある程度内容がよく知られたものについて、それらを紹介したり、まとめたりする働きがある出版物である。 書籍は有料であるのが、普通である。

書籍のなかでも、とくに小中高の教科書や、小中高の学生にあわせた学習参考書は、古めの話題をあつかっている事もあり、検証されつくしてる情報のため、けっこう正確性が高い（ただし政府見解に反する内容は検定教科書では書けないため、そのような政治的な論争になっている分野では正確性はやや劣る場合もある）。

教科書の話題は古いため、現時点の社会で起きていることには、あまり触れられていないのが難点である。

もし新しい情報が欲しい場合は、最近の新聞やテレビニュースや雑誌などの他のメディアに頼る必要があるが、それら新しい情報は正確性が劣るのが難点である。

世間の多くの本屋にある（教材以外の）一般の書籍は、学校教科書や学術参考書などで紹介されているような話題からは内容が外れている分野を扱うことが多い。

なので、もし、数学や社会科などのような。学校教科書などでも扱う知識について、高校参考書レベルを越えた、もっと専門的な事を知りたい場合には、そういった学術専門書を扱ってる書店を探すか、あるいは書店で専門書を注文する必要がある。

さて、書籍では、教科書・学習参考書のように教材として提供されている書籍に含まれる内容は、他のメディアから来る情報を解釈するための基礎となるように作製されたものであるので、うまく活用すれば、情報収集の効率を上げられるだろう。

また、科学に関する書籍や、科学技術、産業技術など、いわゆる「理系」な分野の書籍は、比較的に正確かつ客観的な傾向が強いので、読書のさいには、うまく組み合わせると効果的だろう。学校教育でも、国語教科書の題材の文芸作品などにも、科学評論が取り入れられている。

なお、語学の入門書や、パソコンの操作方法の解説書などは、書店では「技術」関連の書籍として扱われている場合も多い。資格試験に関連する書籍も、書店では「技術」として扱われることが多い。

書籍には、娯楽を提供するものも発表されており、それらの例としては、小説や漫画などがあげられる。これら、娯楽目的の書籍は、正確性よりも楽しさを目的にしているため、正確性や客観性はそもそも目的にしておらず、よって正確性・客観性は低い。

大学生やそれ以上を対象にした学術書は、書かれている内容は、著者が学問的に正しいと思っていることが書かれているのに過ぎず、実際にそれが本当に正しいかは、後世の歴史などの判断・淘汰などに委ねる（ゆだねる）ことになる。実際、法学書などを読むと、しばしば対立する学説を提唱している学術書を批判している法学書もある。なお、「批判」とは、けっして単なる誹謗（ひぼう）や悪口ではない。学術的な批判とは、他人の学説に対し、正しいと思うところと間違っていると思うところを、それぞれ根拠とともに自身の意見を提示する事である。

学術書だからって鵜吞みにするのではなく、法学のように批判的に検証しながら読んでいく態度が本来なら求められる。（ただし残念なことに、大学でも、教授指定の大学教科書や教授の学説を大学生に鵜吞みにさせる「教育」が、一部の学部（社会学など）や学科では横行してるとも聞くが・・・）

新聞

新聞は、おもに近日に起こった内容について、その新聞社の記者などが取材し、それをニュースとして新聞で報道する。新聞は、文字や写真が主体であるという性質上、政治や経済のテーマについては、比較的に正確な情報を提供している、と考えられている。例えば、現在の各国の経済の動きや、政治的な変化などを知るには、とりあえず新聞の経済欄を読むことが比較的に適切であると考えられる。

新聞は、おもに大人を読者の対象にしているので、ある程度の対象に対する知識がないと読みこなせない。なので高校生は、新聞を読むよりも先に、まずは参考書や信頼できる学術書などの書籍で、社会科の大まかな知識を習得すべきである。どうしても近日のことを調べたくなったら、新聞を用いると良いだろう。

また、新聞の「社説」（しゃせつ）などでは、各新聞社のニュースに対する見方を見ることが出来、それらによって、より深いニュースの理解が可能になるからである。世間の考えでは、新聞は、けっして鵜呑みにするべきではなく、他の新聞社の記事などと読み比べるのが望ましい、と考えられている。

公共の図書館などにも新聞が置いてある場合も多い。しかし高校の図書室の場合では、せいぜい2つくらいまでの新聞社しか扱っておらず、それどころか1社だけだったりして、ともかく高校図書室は、新聞を読み比べるのには役立たないだろう。また、新聞を毎日読み比べるような時間も無い。

なお、日本のおもな新聞社の政治思想は、以下のとおり。（※ 「右翼」「左翼」などの用語については単元『高等学校政治経済/政治/右翼と左翼、保守と革新』を参照せよ。）

日本のおもな新聞社の政治思想

日本では、新聞社とテレビ局ごとに、イデオロギー（政治理念）が右翼（うよく）か左翼（さよく）かの違いがある。

例えば、中日新聞(東京新聞)は左翼である。朝日新聞と毎日新聞と日本経済新聞は、基本的には中道・両論併記路線だが、朝日新聞と毎日新聞はやや左寄り、日本経済新聞はやや右寄りとされる。いっぽう、読売新聞と産経新聞は右翼である。

よって、ほとんどの報道では、中日新聞は、自民党にはかなり批判的であり、社会党系列の政党（民進党や社民党など）には賛同的であり、共産党にも理解を示している。

朝日新聞と毎日新聞は、基本的には自民党に批判的な要素を持っているが、両論併記路線の為、場合によっては妥協することもあり、小泉改革には賛成した。

いっぽう、読売新聞と産経新聞は、自民党に賛同的である事が多く、逆に社会党系列の政党（民進党や社民党など）や共産党には批判的である。

なお、日本経済新聞は、経団連など経済団体の影響の強い放送局である。支持政党は存在しないが、やや保守的な一面がある。

• 民放各局と各新聞社の特徴

さて、日本テレビやTBS、フジテレビ、テレビ朝日、テレビ東京、東京メトロポリタンテレビジョンなどの民間企業の経営する放送局を一般に「民放」（みんぽう）という。

このテレビ局を運営する会社は、新聞社も持っていたり、あるいは同じ会社が、テレビ局と新聞社とを経営していたりする。

たとえば、日本テレビと読売新聞を経営している会社は、ほぼ同じ会社である。

また、TBSは、毎日新聞と、現在は資本提携関係は解消されいてるが、友好会社として共に社員の交換を行っており、双方で影響力を共有している。

フジテレビは、産経新聞を傘下に収めている。

テレビ朝日は、朝日新聞と、ほぼ同じ会社である。

テレビ東京は、どうやら、日本経済新聞と、業務提携をしているようである。

東京メトロポリタンテレビジョンは、中日新聞と、ほぼ同じ会社である。

そして、新聞社の政治思想と、経営母体の保有するテレビ局の思想は、ほぼ同じである場合と、少し異なっている場合がある。

よって日本経済新聞とテレビ東京は、高所得者や大企業には賛同的であるのが一般的である。

このように、新聞社ごとに政治思想に片寄り（かたより）があるので、もし新聞を読み比べる場合は、対立する政治思想の新聞社の新聞2誌を、それぞれ読み比べると良い。

例えば、もし、自分の普段に読んでる新聞が中日新聞なら、読み比べる2誌目の新聞としては、政治思想が対立しそうな産経新聞を読むと良い、・・・といった具合にである。

さて、新聞はふつう有料である。日本の家庭では、新聞を定期購読していることが多い。新聞を読み比べるのに、わざわざ複数社の新聞を定期購読する必要は無く、コンビニなどでその日の新聞が売ってるので、めぼしいニュースがあった日だけ、複数の新聞社の新聞を買うと安上りだろう。

なお外国では、新聞は駅などでバラ売りされている方が普通であるという。

なお、中日新聞と産経新聞に関しては、地域によっては販売していない場合もある。

テレビ

テレビは、電波を用いて映像を各所に届けることを目的としたメディアである。映像を用いるという性質上、ニュースから娯楽まで、あらゆる種類の情報伝達に用いることが出来、人気（にんき）のあるメディアである。

テレビのニュースは、他のメディアと比較しても、速報性が高い。大事件が起きた時などに「ニュース速報」として、画面に事件内容を簡潔に伝えるテロップが入る場合もある。

新聞と比べて、テレビのニュース番組は、放映時間が限られる関係もあり、それぞれのニュースに対する掘り下げが浅いのが普通である。

なお、テレビの娯楽番組はとても人気のある分野であり、多くの愛好者がいる。

雑誌

雑誌には非常に多くの種類があり、全てをあげることは出来ないが、例としては、マンガ雑誌、ニュース解説、経済雑誌、 スポーツ雑誌、パソコン雑誌、などがあり、それらの目的も、娯楽に分類されるものから学習に分類されるものまで、様々なものがある。

テレビ、新聞、雑誌は、マスメディアと言われる。

インターネット

インターネットとは、一言で言えば、世界中のコンピュータを繋げた巨大なネットワークである。接続されたコンピュータ間では事実上どんな情報でも伝達することが技術的には出来るので、既存のメディアにない速報性を持ち得るメディアとして注目されている。

また、印刷物の運送や配達の手間、撮影の手間などの、物理的な手間をほぼ無視できるため、インターネットをつかえば誰でも簡単に情報を発信できるという便利さがある。その反面、検証されなくても情報公開できてまうので、信憑性のひくい情報やデマなども公開されてしまう場合がある。

※ では、どうすればいいのか？

メディア業界の中にいるウソツキの人たちに騙されないようにするためには、視聴者たちで注意ぶかくメディアを見ることも必要ですが、じつは他にも、もっと簡単な方法があります。

それは、ときどきは、自分で手を動かしたりして試作したり、足を動かしたりして取材したりして、一次情報（いちじ じょうほう）を自分で取りに行くことです。

危険な取材先でないかぎり、あるいは試作が危険な物品でないかぎり、なるべく調査対象物に近いことを自分でやってみて、一次情報を確認してみる、という方法も、確実でオススメです。（広告企業などを媒介してないので、よりた確からしい情報を自分で確認できる。）

どうしても自分では体験できないことでも（たとえば政治家の国会での発言などでも）、なるべく、おおもとの情報を見るなどして（たとえば国会中継を見るなどして）、一次情報を調べにいく態度が、これからの情報社会には必要になるでしょう。

結局のところ、コンピュータの知識だけでは、情報の真偽を判断することは、できません。いろいろな方法での調査も必要になります。