日本の大学受験ガイド

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本章は「Wikibooks:談話室#個別大学入試対策の記述内容について」2009年6月20日 (土) 16:33 (UTC)にて合意された事項です。合意なき削除改変を禁じます。

[編集] 受験のシステム

[編集] 国公立大学の一般入試

国公立大学の一般入試では原則的にセンター試験の受験を必須とするとともに、多くの学部(学科)において個別学力検査(いわゆる二次試験。センターと対比される形でよく用いられる語である)が実施され、それぞれの結果を総合して合格者が決められる。

ただし、東京大学・一橋大学などの大学と医学部医学科において、センター試験の成績が一定の基準に満たない志願者を不合格とする二段階選抜が行われることがある。志願者数があらかじめ決められた倍率を超えた場合に実施する大学や、事前に最低点(具体値や志願者平均点に対する割合)を定めている大学などがあるが、二段階選抜が実施された場合、センター試験の成績が基準を満たした志願者のみが第二次の選抜である二次試験を受験することができる。

国立大学のセンター試験は、原則として5教科7科目（理系は英語・数学(1)(2)・国語・理科×2・地歴公民×1、文系は英語・数学(1)(2)・国語・理科×1・地歴×1公民×1）を課すことで広範囲にわたる学力をテストすることが一般的であり、オールラウンドな学力が要求されている。このため、入学定員の大半を選抜するための入試形態（後に述べる分離・分割方式の前期日程）においては、ほとんどの国立大学が5教科7科目を課す選抜方式を採っている。加えて、入学定員の極少数を選抜するための入試形態（後に述べる分離・分割方式の後期日程）において、例外的に課す教科数を4教科以下にまで減少させる選抜方式を併設することによって受験生を異なる尺度で選抜し入学者の多様性を保っている国立大学が多く見られる。

公立大学のセンター試験も基本的には国立大学に準じている。ただし、国立大学に比べると課す教科数を減少させて4教科以下を課すことを原則とする大学が比較的多く見られる。その為、国立大学受験生よりは、試験科目が少ない分負担が少ないことが多い。

国公立大学の二次試験は一般的に分離・分割方式と呼ばれる制度で実施される。すなわち、同じ大学での二次試験を前期日程と後期日程に「分離」し、同じ学部(学科)の定員をそれぞれの日程で「分割」する方式である。前期日程では2～3教科、後期日程では1～2教科の学科試験を課すのが主流であるほか、特に後期日程で小論文や面接などを課す大学も多い。また、公立大学の一部の学部(学科)では中期日程という形で二次試験を行うところもある。したがって、この中期日程を含めれば、前期・中期・後期と国公立大学を最大3校3学部受験できることになる。また、学科試験は記述式の設問が中心であることが特徴である。つまり、答のみを解答するセンター試験や私立大学のマークセンス試験と異なり、単に答のみでなく、その答に至るまでの正確な過程や考察も求める問題が非常に多く、より高度な学力が要求されている。

なお、同じ日程で複数の国公立大学を受験することはできない。さらに、前期日程で合格し入学手続きを行うと、中期・後期日程の大学には二次試験を受けても合格対象から外される。定員配分も多くの大学において前期日程に圧倒的に多く配分しているため、制度上複数回受験することができるものの、後期日程は二次募集的な意味合いが強いと言えるだろう。

ただし国際教養大学と新潟県立大学においては独自に日程を用意している。他大学とも併願が可能なため、これらの大学を受けるとすれば、最大6回受験することができることになる。

後期日程の合格発表後、定員を満たせなかった学部(学科)では3月末～4月初旬にかけて、追加募集として特別入試を実施する場合がある。

大学によって、受験時に目的の学部(学科)を選択する場合と、受験時は類を選択するのみで入学後しばらくして学部に振り分けられる場合がある（東京大学など）。例えば東京大学の場合、2年生までは全員が教養学部前期課程に所属し、3年進級時点で、入学時の文科I類～理科III類の区分におおむね従う形で、各学部に分かれる。

[編集] 私立大学の一般入試

国立大学に対し、私立大学の一般入試では、センター試験の受験を義務とせず、理系であれば英語・数学・理科（基本は化学、生物、物理の中から1～2科目。但し、大学や学部によっては受験できない科目もある。）の3教科、文系であれば英語・国語・地歴公民or数学（基本は日本史、世界史、地理、政治経済、数学から1科目。但し、大学や学部によっては受験できない科目もある。）の3教科を課す事が基本である。国立大学受験生がセンター試験5教科7科目、更に大学別個別試験（2次試験）を受験しなければならないことを考えると、私立大学受験生の受験科目数は非常に少なく、負担が非常に軽減されている。

また、殆どの私立大学では、遠方に住んでいる受験生のために、本学以外に受験会場を用意する地方受験を実施している。

また、国公立大学の2次試験が記述形式が中心であるのに対し、私立大学は答のみを求めるマークセンス形式が中心である（私立大学の受験生は、国公立大学と比較すると多めである為、採点の手間を省く為だと思われる）。但し、早慶といった上位私大になると相応に記述式の設問も多く、受験科目数が少ない分一科目ごとに要求される実力レベルはかなり深くなる傾向にある。

国公立大学の分離・分割方式と呼ばれる制度（前期日程、中期日程、後期日程）は採用されておらず、同じ大学でも別々の大学でも、日程さえ異なれば複数の学部を受験することが可能であり、受験可能大学・学部の数が国公立大学（最大3校3学部）と異なり限定されていない。

また、一般入試以外にも、センター試験利用入試と呼ばれる制度を採用している私立大学もある。この入試は、センター試験の結果のみにより、もしくは、センター試験の結果と国公立大学の2次試験に相当する大学別個別試験の総合結果により、合否を判決する制度である。

また、多くの私立大学は、系列高校からの内部推薦・指定校推薦・AO入試など多様な入試方式を採っており、一般の入学試験を突破してきたものとこれらの多様な入試方式による進学者数は、ほぼ同じである。

[編集] 入試対策

[編集] 国立大対策

[編集] 北海道・東北地方の国立大

[編集] 東京都内の国立大

[編集] 関東地方（東京都を除く）の国立大

[編集] 中部地方の国立大

[編集] 近畿地方の国立大

[編集] 中国地方の国立大

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[編集] 九州・沖縄地方の国立大

[編集] 公立大対策

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[編集] 北海道・東北地方の私立大

[編集] 東京都内の私立大

[編集] 関東地方（東京都を除く）の私立大

[編集] 中部地方の私立大

[編集] 近畿地方の私立大

[編集] 中国・四国・九州・沖縄地方の私立大

[編集] センター試験対策

[編集] 関連項目